宇宙兄弟展」初公開原画やJAXA提供のレプリカも。日本橋三越から全国巡回スタート

宇宙飛行士を目指す兄弟の成長を描いた人気漫画『宇宙兄弟』の初となる大規模展が日本橋三越本店を皮切りに全国巡回をスタートさせる。本展は、「展覧会を通じて子どもに宇宙に興味を持ってもらいたい」という原作者の小山宙哉の思いを形にするべく企画されたもの。会場には本邦初公開となる原画約200点をはじめ、テレビアニメの設定画などアニメ関連資料を一堂に紹介するとともに、宇宙航空研究開発機構（JAXA）から借用する限りなく本物に近いレプリカの宇宙服やロケットの模型などの宇宙関連資料も展示。場内は写真撮影可能で、宇宙服で記念撮影できる特設コーナーも設置される。その他にも、主人公六太役の声優?平田広明、日々人役の声優?KENNそれぞれによる音声ガイドも用意され、作品と宇宙の魅力を伝える。

宇宙兄弟』は、2008年に講談社の漫画雑誌『モーニング』にて連載がスタートし、2011年には小学館漫画賞、講談社漫画賞を受賞。累計発行部数が1400万部を超えるなど注目の人気漫画。2012年4月よりテレビアニメが放送。また同年には小栗旬、岡田将生などの人気俳優を起用して実写映画が公開され話題となった。2014年夏にはアニメの映画化も予定されている。4月8日には朝日新聞デジタルがなんと号外扱いで「ＳＴＡＰ論文問題で小保方晴子氏が８日に理研に不服申し立て。本人も会見へ」と報じた。 STAP細胞発見の記者会見を派手にやった以上、多少の騒ぎになってしまうのは仕方ないが、これはいくらなんでもはしゃぎ過ぎではないのか。現状ではSTAP細胞の存在はかなり疑わしくなっていると報じられている。この点については専門家に任せたいと思うが、報道の仕方に【STEIFF】シュタイフ Baerle 22 PAB テディベア レプリカ 1905 22cm EAN404122ついては大きな違和感がある。ウェブメディアの編集長として、このたびの報道内容を改めて検討してみたい。

佐村河内守氏を上回る騒ぎとなっている状況には何とも呆れるほかないが、この話題で一体誰が小保方さんに怒っているのが検討もつかない。会見でも一部の記者が突然説教を始めて司会者に遮られるという場面があったが、文句を言うべき相手を間違えているのではないか。こんな事を書くと以下のような反論が来るかもしれないが、いずれも記者会見をやらないといけない理由には到底ならない。 →捏造が事実ならそうですね。でも税金を投入したのは誰ですか。その税金が原資の研究費を小保方さんに使わせたのは誰ですか。理化学研究所が組織として問題を明らかにして、捏造が認定されたなら組織として小保方さんを処分して、トップが責任を取ればいいだけじゃないですか。

問題があったことは一部認めているようですね。でも万引きで死刑になったら誰も納得しないでしょう。事実関係は今のところ部外者には分かりませんが、小保方さんがそのように考えている以上、反論する権利も裁判で戦う権利もあります。日本は法治国家です。 →世間を騒がせるってどういう状況を言うんでしょうか。一部のマスコミが「自主的に」騒いでるだけです。悪い事をして会見をする必要がある人は政治家くらいです。 →その論法だと公務員の不祥事は全部記者会見が必要ですね。本人がやりたいなら別ですが、今回はやらざるをえなくなっただけでしょう。小保方さんは「上司」や「幹部」に説明責任はあります。理化学研究所は税金を受け取っているので組織として外部に対して説明責任はあります。小保方さんの立場は企業で言えば良くて課長か部長程度、5年の任期を考慮すれば場合によっては業務委託か非正規雇用です。なんでそんな人が矢面に立って、組織が負うべき責任を抱え込まないといけないんでしょうか。あくまで「外部」に対して責任を取るのはトップの仕事です。

ヴィヴィアンの指輪や割烹着が話題になっていましたね。あれが上司による演出なのか本人が目立ちたかっただけなのかはよく分かりません。いずれにせよ外部への露出方法も含めて組織の責任でしょう。部下が大きな指輪や割烹着を着てカメラの前や公式な場に出ようとしたら、まともな上司ならば普通は止めます。それをやらなかった以上、責任は組織にあります。 社労士の榊氏が指摘するように、処分や懲戒解雇云々の話は理研と小保方さんの間の問題でしか無い。そして税金を使って捏造をしたのが事実ならばそれを止められなかった、あるいは放置した組織の問題だろう。 社員が問題を起こした時、経営者が株主に向かって「我々は悪くないんです！」と訴えた所で笑われるだけだ。例【STEIFF】シュタイフ テディベア ウィズ エレファント ステンシル 28cm EAN038921えば社員による横領が発覚した時にはどのような手順で解決するか。社員へ会社に与えた損害を民事?刑事で企業として追求する、トップが責任を取って辞める（場合によってはトップにも民事?刑事の責任が発生する）、事実関係を明らかにする、再発防止策を作る、株主に対してしっかり説明する、これが正しいな流れだ。金融機関等であればトップの記者会見も必要かもしれないが、当事者の社員が表に出てくるなどあり得ない。